2026.01.05
【最新調査】歯科衛生士のボーナス事情を徹底解説
あなたの賞与、平均ライン超えてる？
「同じユニット数で働いているのに、あの医院はボーナスが倍らしい…」
歯科業界では、こんな話は実は珍しくありません。
というのも、ボーナスには法的な下限がなく、支給額は院長の経営方針や医院の収益構造に大きく左右されるからです。
厚労省データを見ると、常勤歯科衛生士の約88％がボーナスを受け取っており、年間平均は約48.8万円。
月給換算で1.6〜2.0か月分がボリュームゾーンです。
ただし実態はかなり幅広く、
- 夏はゼロ、冬だけ支給
- 年1回のみ
- 業績次第で支給時期がズレる
といった変則パターンも多く、
医院ごとの格差は想像以上に大きいのが現実です。
「私のボーナス、少ない…？」と思ったら
「これって普通？」「低い方なのかな？」
そう感じたことがあるなら、まず大切なのは業界平均と“自分の立ち位置”を知ること。
感覚だけで判断すると、本当は平均以上なのに不安になったり、逆に低いのに「まあこんなものか」と流してしまうこともあります。
ボーナスと離職率は、はっきり関係している
大手転職サイトの追跡調査では、ボーナスなしの医院は、支給ありの医院に比べて1年以内の離職率が約1.6倍という結果が出ています。
また別の調査では、「月給額よりも、賞与の安定性を重視する」と答えた歯科衛生士が57％。
月給が多少高くても、ボーナスが読めない職場は人が定着しにくい、という傾向がはっきりしています。
実際、「歩合に回すから」と賞与をカットした結果、予防志向の歯科衛生士が一斉に転職した医院もありました。
大事なのは金額だけでなく、
・いつ
・どういう基準で
支給されるのかが明確かどうかです。
独自調査：800人に聞いたリアルな支給実態
2024年1〜3月、全国の常勤歯科衛生士800名を対象に調査したところ、
- 最多：基本給×2.0か月（29.4％）
- 次点：×1.5か月（22.7％）
- 年1回のみ：8.3％
- 支給なし：5.9％
という結果でした。
注目したいのは診療スタイルの違い。
自費比率30％超の医院では、年間で＋20万円前後の差がつきやすく、上位5％は100万円超。
ボーナスは、その医院の診療モデルをかなり正直に反映する指標だと言えます。
「月給30万円」でも安心できない理由
ボーナスは、多くの医院で基本給ベースで計算されます。
たとえば月給30万円でも、
- 基本給：22万円
- 残り：各種手当
という内訳なら、2か月分でも年44万円にしかなりません。
逆に言えば、基本給が上がれば、ボーナスも自動的に増えるということ。
給与明細を一度分解して見るだけで、「なぜボーナスが伸びないのか」がすっと腑に落ちるケースは意外と多いです。
支給月数は「年に基本給何か月ぶん？」で語られます。
夏1.0か月＋冬1.0か月で2.0か月が王道ですが、夏0.8＋冬1.2など配分が変則的な医院も。
住宅ローンや保険料をボーナス払いにしている人は、このズレが家計を直撃するので要注意です。
雇用形態・評価制度でもここまで差が出る
- 正社員：支給率 約86％（平均2.1か月）
- 契約社員：55％
- パート：8％前後
査定項目として多いのは、
- 自費売上
- 担当患者数
- 新機材スキル（iTero、CAD/CAMなど）
歯科業界は、年次よりも“数値化できる実力”が評価されやすいのが特徴です。
平均以下だった場合、どう考える？
正直に言うと、賞与交渉が必ずしも解決策になるとは限りません。
自費比率が低い、単価が上がらないなど、医院の構造的な制約がある場合、院長の気持ちだけで増額するのは難しいのが現実です。
だからこそおすすめなのが、「交渉」と「転職」を同時に考えること」。
- 求人で「賞与3.0か月以上」「自費比率30％超」をチェックし、市場相場を知る
- 現職では自費スキルや担当枠を増やし、数字で実績を作る
- 査定基準が曖昧なら、評価指標を具体化してもらう
それでも改善が見えないなら、転職を検討するのは“逃げ”ではなく合理的な判断です。
ボーナスはキャリアのバロメーター
賞与額は、「院長の経営方針 × 診療モデル × 地域相場」で決まります。
平均を知り、自院の制度を整理し、自分の強みがきちんと評価される場所を選ぶこと。
モヤモヤを抱えたまま働き続けるより、納得できる環境に身を置いたほうが、キャリアも生活もずっと安定します。
まずは今日、給与明細と求人情報を並べて見るところから始めてみてください。
